ボストン・サイエンティフィック、ネクステラ社（Nxthera）買収合意を発表前立腺肥大症患者向け低侵襲治療選択肢のポートフォリオが拡大（2018-04-09）

2018-4-9

ボストン・サイエンティフィック、ネクステラ社（Nxthera）買収合意を発表
前立腺肥大症患者向け低侵襲治療選択肢のポートフォリオが拡大

ボストン・サイエンティフィック（本社：マサチューセッツ州マールボロ、NY証券取引所略号：BSX）は2018年3月21日、米国ミネソタ州メープルグローブに本社を置く株式非公開企業、ネクステラ社（NxThera）を買収する正式契約を締結したことを発表しました。男性特有の疾患である前立腺肥大症（BPH）に対する治療法が増える中、NxThera社は低侵襲治療の「Rezūm^®システム」を開発し、米国・欧州で商品化した会社です。買収金額の内訳は、3億600万ドルを前払金で支払い、今後4年に一定の経営目標（マイルストーン）を達成した場合に最大1億ドルを追加で支払う構成になっています。ただし、ボストン・サイエンティフック社はすでに少数株主としてネクステラ社に一部出資しているため、この持分を相殺すると、実際に支出する正味買収金額は、前払金が約2億4,000万ドル、マイルストーン分が最大8,500万ドルになると予想されます。

BPHとは前立腺が肥大して痛みや頻尿などが生じ^1,2、患者のQOLに影響するおそれのある症状で、加齢とともに発生率が高くなります。現在世界に約1億1,000万人がこれを患い、米国だけでも1,200万人以上が投薬治療や手術治療を受けています^3,4。

Rezūm^®システムによる治療は通常病院の診察室内で行われるのが一般的です。全身麻酔は行わず、水蒸気を使用して過剰な前立腺組織を除去し、尿流閉塞を軽減し、前立腺肥大症に伴う症状を和らげる、という方法が用いられます。米国泌尿器学会誌（Journal of Urology）3月号掲載の研究結果によると、投薬治療を毎日かつ長期間行った患者に比べて、Rezūm^®システムで治療を受けた患者は、術後3年間の臨床的疾患進行速度が5倍低くなることが明らかになっています⁵。さらに、別の無作為化比較試験データによると、Rezūm^®システムで治療を受けた患者は、前立腺肥大症の症状発生率が術後24カ月の比較で51%、術後3年の比較で50%低くなることが明らかになっています^5,6,7。

ボストン・サイエンティフック社シニア・バイスプレジデント兼ウロロジー＆ペルビックヘルス社長のディビット・ピアースは次のように述べています。「Rezūm^®システムは前立腺肥大症の男性患者にとって革新的な治療法です。低侵襲治療によって、維持的投薬治療に伴う費用も削減でき、副作用も軽減できます。他のBPH低侵襲治療と比較しても治療時間が短縮し、症状改善効果も長続きします。」

症状性BPH患者に対しては、通常は最初に投薬治療が行われます。これらの薬からは吐き気、目まい、性機能障害などの副作用が生じる場合があります⁸。前立腺の肥大が進むと、外科手術を行う場合があり、その結果、腹圧性尿失禁や勃起機能不全などの症状が悪化する場合があります。一方、Rezūm^®システムを使用した場合、前立腺肥大症の症状緩和に加えて、性機能も維持されることが臨床研究で明らかになっています⁹。本システムは米国食品医薬品局の承認を2015年に取得し、CEマークも取得しています。これまで2万人以上の患者がRezūm^®システムで治療を受けています。

NxThera社社長兼最高経営責任者（CEO）のボブ・ポールソン氏は次のように述べています。

「ボストン・サイエンティフック社との合意発表を嬉しく思っています。同社が泌尿器科の領域で持つ強力なリーダーシップにより、Rezūm^®システムの発展がより一層促進され、より多くの男性がこの治療選択肢を利用できるようになるはずです。」

ボストン・サイエンティフック社のウロロジー＆ペルビックヘルス事業部のポートフォリオには、男女の泌尿器科・婦人科領域の幅広い治療選択肢が含まれています。今回の買収取引完了後、ボストン・サイエンティフック社の前立腺肥大症用レーザ治療システム製品群にこのRezūm^®システムが加わることになります。現在、同製品群には、Greenlight XPS^TMレーザ治療システムやホルミウム・プラットフォームなどが含まれています。

ネクステラ社買収後、ボストン・サイエンティフック社の調整後1株当たり利益への影響は2020年までほとんど生じず、2020年後は増加効果になる見込みです。買収取引に伴って償却費と経営統合費用がかかりますので、GAAPベースの1株当たり利益は希薄化される（又は場合により増加分が減少する）見込みが大きいです。通常の完了条件を条件に、本件の買収取引は2018年第2四半期中に完了する見込みです。

（このプレスリリースは、2018年3月21日に米国ボストン・サイエンティフィック社が発表したプレスリリースを翻訳したものです。）

ボストン・サイエンティフィックについて

ボストン・サイエンティフィック社は、世界中の患者さんの健康状態を改善するために、革新的な治療法を提供し、患者さんの人生を実り多いものとすることに全力で取り組んでいます。過去35年以上にわたり世界の医療テクノロジーをリードし続けるグローバル企業として、「we advance science for life」の言葉を胸に、画期的な治療法を通じて様々な疾患に苦しむ患者さんや、医療体制の生産性向上にも貢献しています。詳細はホームページhttps://www.bostonscientific.com/をご覧いただくか、Twitter、Facebookをご利用ください

将来予測に関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、証券法（1933 年制定）第 27A 条および証券取引法（1934 年制定）第 21E 条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」「目指す」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や成績の保証を意図するものではありません。将来予測の記述には、将来の純売上高、GAAPベース、実質ベースおよび既存ビジネスの売上成長率、2018年第1四半期および通年のGAAP ベースおよび調整後の利益、財務成績、当社の事業計画、売上・利益の成長に対する当社の位置付けに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みや予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらのリスクや不確実要素は、当社の事業戦略の実施能力に実際に影響している場合や、将来的に影響を及ぼす可能性があり、その結果、本プレスリリースに記述した予想と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。本プレスリリースをご覧になる際には、将来予測に関する記述を過信されませんようご注意ください。

このような相違をもたらす可能性のあるリスクや不確実要素の例として、将来の経済、競争、医療費償還および法規制の条件、新製品導入、人口統計学的動向、知的所有権、訴訟、金融市況、当社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。新たなリスクや不確実要素は予測が困難であり、これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、その多くは当社の制御の及ばないものです。当社の将来的な経営に影響する可能性のあるこれらの要因およびその他の重大なリスクおよび不確実要素の一覧およびその詳細説明につきましては、米国証券取引委員会に提出した最新の10-K年次報告書パートI 1A項目「危険因子」をご参照ください。なお、この内容は、提出済みもしくは今後提出する10-Q四半期報告書パートII 1A項目「危険因子」で更新される場合があります。本プレスリリース発行後に当社の予測に変化が生じた場合、または予測の根拠となった事象、条件、状況に変化が生じた場合、または将来予測と実際の結果に相違をもたらす原因となる変化が生じた場合においても、当社は将来予測に関する記述内容を公開の場で更新または改訂する予定はなく、その義務を一切否認します。本注意事項は本プレスリリースに記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

非GAAPによる財務情報の使用

GAAPベースの当社の連結計算書類によって提示される情報を補完するため、当社では、調整後一株当たり利益を含む、一部の非GAAPによる財務面の数値を公開しています。調整後一株当たり利益は、営業権および無形資産の減損費用、買収・事業分割・訴訟・およびリストラ関連の費用や信用、そして、一部の分離型税項目や償却費用を除くものです。調整後一株当たり利益のような非GAAPの数値は、アメリカ合衆国において一般的に受け入れられている会計原則には準拠していません。調整後一株当たり利益と最も直接的に匹敵するGAAPによる財務面の数値は、一株当たりのGAAP利益です。当社が予測する、買収によるGAAPに対する影響と、調整後一株当たり利益との違いは、獲得した無形資産に対する償却費と、買収関連の正味費用に関連するものであり、偶発的対価の資産評価替え、出口費用、その他の料金等が主に含まれます。当社では、これらに該当する金額は調整後一株当たり利益の計算から除外しています。

当社の経営陣は、他の補完的な非GAAPの数値と併せて調整後一株当たり利益を利用して、前期比の業績を評価し、当社の事業の基本的な傾向を分析し、当社の競合他社の業績に対する自社の業績を評価し、運営上の目標を設定し、資源の分配において利用するための予測を立てています。調整後一株当たり利益を含む非GAAPの財務面の数値は、GAAPによる財務面の数値から分離して、あるいは、GAAPによる財務面の計測値に代わるものとみなすことはできません。当社では、非GAAPの財務面の数値を、GAAPによる財務面の数値に追加して提示することで、当社の経営陣が財務面および運営面の意思決定において利用している情報に対する透明性を引き上げ、投資家の方々が、経営陣の「見方を通じて」当社の実績を見ることができるようになるものと考えています。さらに、この情報を提供することで、投資家の方々に当社の運営上の業績をより良く理解し、こうした業績を評価し、計測する際に経営陣が利用している方法論を評価できるようになるものと考えています。　