ボストン・サイエンティフィック、アパマ・メディカル社（APAMA MEDICAL）の買収合意を発表

心臓電気生理学のポートフォリオを強化し、心房細動（AF）の患者さん向けの「シングルショット」バルーンによる肺静脈隔離術に進出

米国マサチューセッツ州マールボロ（2017年10月2日）－ボストン・サイエンティフィック（NYSE：BSX）は心房細動（AF）の患者さんを治療するApama RF Balloon Catheter System（高周波バルーン・カテーテル・システム）を開発している株式非公開会社、アパマ・メディカル社（Apama Medical Inc.）の買収に関する正式合意を発表しました。この買収では、最初に1億7,500万ドル、その後2018から2020年の間、臨床上および規制上のマイルストーン達成時に最大1億2,500万ドルが支払われます。

心房細動は一般的な不整脈であり、全世界で3,300万人の患者さんがいると推定されています。治療には通常、抗不整脈薬、および不整脈の原因となる心筋部に高周波電流を流すアブレーション治療が用いられます。心房細動の基本的なアブレーション治療としては肺静脈隔離術（PVI）があり、高周波電流を流して左心房の肺静脈付近に線状の瘢痕組織を形成し、心房細動をひき起こす電気的伝導を遮断します。肺静脈隔離術（PVI）は現在、ポイントごとに電気的伝導を遮断する高周波アブレーションと、シングルショットで遮断するバルーンアブレーションの2つのテクノロジーが用いられています。

Apama RFバルーン（シングルショット、多極電極テクノロジー）は、高周波アブレーションとバルーンアブレーションの双方の利点を備えており、様々な強さの高周波電流を流すことと手術時間を短縮することが可能です。さらにApama RF バルーンでは、バルーンに検出電極とLEDライト付き内蔵デジタルカメラを搭載することで、リアルタイムで可視化しながら、カテーテル電極の接触を判断することが可能です。これにより、効果的に電流を流し、バルーン周囲に流れる電流量を個別に調整することができると同時に、既存のバルーンテクノロジーよりも手術時間を短縮できます。

ボストン・サイエンティフィックのリズムマネジメント事業部の社長、ジョー・フィッツジェラルドは「アパマ・メディカル社の買収は、心臓電気生理学の分野への継続的投資をさらに推し進めるものであり、製品化により、当社ポートフォリオにおける差別化された不整脈ソリューションの幅を広げることになります。また、Apama RFバルーンシステムと当社のRHYTHMIA HDx™マッピングシステムが統合することにより、アブレーション手術において、今までにない可視化システムを提供できることを非常にうれしく思います。」と述べています。

2017年1月の心房細動シンポジウム年次総会において、Apama RFバルーンのヒト初回試験（AF-FICIENT）の最初の結果が発表され、Apama RFバルーンが、安全性および有効性の研究エンドポイントを満たしており、このバルーンを用いた発作性心房細動の患者さんの肺静脈隔離術が成功したことが明らかにされました。

ボストン・サイエンティフィックのグローバル ヘルスポリシー＆リズムマネジメント事業部のシニアバイスプレジデント兼チーフメディカルオフィサーのケネス・スタイン（医学博士）は「この研究結果により、Apama RFバルーンが先進の肺静脈隔離術向けシングルショットテクノロジーであり、心房細動アブレーション手術中の医師に対してより高い精度のコントロール能力と効率性を提供できることが明確に裏付けられました。当社は、アブレーションに対するこの新しいソリューションをさらに磨き上げて製品化へと結実させ、発作性と持続性の双方の心房細動治療に活用される日を待ち望んでいます」と述べています。　

Apama RFバルーンは、現在CEマーク認証取得の基盤テクノロジーとなるべく欧州で臨床試験中であり、取得は2018年後半と予想しています。

アパマ・メディカル社は、カリフォルニア州キャンベルを拠点とする従業員約40名の企業です。

今回の買収は、通常のクロージング条件の場合は、2017年第4四半期にクローズする見込みです。

また本買収は、調整ベースでは、2017年および2018年のボストン・サイエンティフィックの調整後一株あたりの利益には影響しないと予想されます。トランジションの段階では、償却費、トランザクションコスト、統合関連コストによりGAAP（一般会計原則）ベースで希薄化が進むと見込まれています。

※Apama RF Balloon Catheter Systemは、コンセプトデバイスであり、未発売です。

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このプレスリリースには、証券法（1933 年制定）第 27A 条および証券取引法（1934 年制定）第 21E 条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、当社の調整後一株当たり利益に関する記述、当社の製品の発売、製品の性能、およびその影響力などに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらのリスクや不確実な要素は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠しないよう注意してください。

このような相異をもたらす要素には、将来の経済や、競争、償還、および規制上の諸条件、新製品の導入、人口統計学的動向、買収の完了と統合、知的財産権、訴訟、金融市況、そして、当社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。当社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の 10-K 年次報告書パート I 1A 項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みもしくは提出予定の 10-Q 四半期報告書パート II 1A 項目「危険因子」で更新されることがあります。当社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本プレスリリースに記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

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