ボストン・サイエンティフィック（本社：マサチューセッツ州マールボロ）、NY 証券取引所略号: BSX）は本日（2016年7月28日）、2016年6月30日締め第2四半期の売上高が21億2,600万ドルになったことを発表しました。会社発表の予想レンジは、20億1,000万～20億6,000万ドルでした。売上は前年同期比で、財務報告ベースで15%、為替変動の影響を除く実質ベースで16%上昇しました。当四半期の損益はGAAPベースで2億7百万ドルの損失、1株当たり損益は0.15ドルの損失（前年同期比は0.08ドルの利益）を計上しました。1株当たり修正後利益は前年同期比の0.22ドルから0.27ドルに上昇しました。

ボストン・サイエンティフィック社長兼CEOのマイク・マホーニーは次のように述べています。

「当社の優れた業績は、私たちのカテゴリー・リーダーシップ戦略が成功を収めている証です。当社の充実した製品群、イノベーションへの取り組み、高い業績を追求する文化が顧客や患者さんのニーズに合致し、成長の持続と促進に寄与しています。」

• 第2四半期の売上高は21億2,600万ドルに達し、財務報告ベースで前年同期比15%増、実質ベースで前年同期比16%の増加。
  
  
•  既存ビジネスの第2四半期成長率は前年同期比10%の増加（為替変動の影響及びアメリカン・メディカル・システムズ社（AMS）のメンズヘルス事業とプロステイトヘルス（前立腺治療関連）事業買収による売上を除く）
  
  
• GAAPベースの1株当たり損益は、当社予想の利益0.12～0.15ドルに対し、0.15ドルの損失。主に訴訟関連費用が損失の要因。修正後の1株当たり損益は、当社予想の利益0.25～0.27ドルに対し、0.27ドルの利益。
  
  
• 第2四半期は全事業部門で前年同期比売上増を達成。部門別内訳は以下のとおり。
  • メドサージ部門：29%増（実質成長率29%、既存ビジネス成長率13%）
  • カーディオバスキュラー部門：13%増（実質成長率13%、既存ビジネス成長率13%）
  • リズムマネジメント部門：4%増（実質成長率5%、既存ビジネス成長率5%）
    
    
• 地域別でも好調な前年同期比売上増を達成。内訳は以下のとおり。
  • 米国：15%増（実質成長率15%、既存ビジネス成長率8%）
  • 欧州：16%増（実質成長率14%、既存ビジネス成長率9%）
  • AMEA（アジア太平洋、中東およびアフリカ）：18%増（実質成長率18%、既存ビジネス成長率16%）
  • 新興国市場（*）：8%増（実質成長率21%、既存ビジネス成長率20%）
    
    
• 脊髄電気刺激療法システム「Precision Montage™ MRI SCSシステム」が米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得。これにより、慢性疼痛患者さんの条件付き磁気共鳴画像（MRI）の撮像および患者さんごとにカスタマイズした治療が可能になる。
  
  
• 米国不整脈学会において、EFFORTLESS試験の臨床データとして、皮下植込み型除細動器（S-ICD）システムの長期的な安全性と有効性を立証する良好なデータを発表した。また、同学会ではEMPOWER™ モジュラーペーシングシステム（**）の非臨床データも発表。本システムはEMBLEM™ S-ICDシステムとの通信により、生命を脅かす不整脈をモジュール式治療法で治療することが可能になる。
  
  
•  パリで開催されたEuroPCR（欧州心臓インターベンション学会）においてWATCHMAN™ 左心耳閉鎖術（LAAC）用デバイスを用いたEWOLUTION試験1,000名の3か月データを発表。左心耳完全閉鎖術で98.5%という高い手術成功率を得たことを示した。同学会ではRESPOND試験の被験者1,000名のデータも発表。同試験はボストン・サイエンティフックのLotus™ Valve（***）インプラント後30日目の経過を評価するもので、卓越した機器性能と優れた安全性プロファイルが立証され、弁周囲逆流（PVL）の発生率が極めて低いことも証明された。
  
  
•  FDA承認取得済のMRI対応植込み型機器であるImageReady™ 条件付MRIペーシングシステムの製品群を拡張。INGEVITY™ MRIペーシングリードや、CEマークを取得したEMBLEM MRI S-ICDシステム等がこれに含まれる。
  
  
• I型心房細動治療用のナビゲーション可能なアブレーションカテーテル、IntellaNav™ XPとIntellaNav MiFi™ XPがFDA承認を取得。
  
  
• 慢性背部・頸部疼痛治療用ラジオ波焼灼機器メーカーのCosman Medical社を当社が買収することを発表。これにより当社のニューロモジュレーション製品群が拡充され、非オピオイド鎮痛治療の選択肢が広がる。
  
  
•  過去に開示した移転価格をめぐる紛争について、これを解決する和解合意書を米国内国歳入庁と締結。これにより、当社の貸借対照表とキャッシュフローに関する予想発表の確実性が向上することが期待される。
  
  
•  前立腺肥大症（BPH）において、英国国立医療技術評価機構（NICE）から、GreenLight XPS™ レーザーシステムを用いた治療について、肯定的な評価を受けた。

GAAPベース連結決算では、2016年第2四半期は2億700万ドル（1株当たり0.15ドル）の純損失を計上しました。この結果は、1株当たり0.42ドル、計5億8,000万ドル（税引き後）の買収、売却、訴訟、組織再編関連の純費用および減価償却費用を含んでいます。これらの純費用を除く調整後純損益では、当四半期は3億7,300万ドル（1株当たり0.27ドル）の純利益を計上しました。

前年同期（2015年第2四半期）のGAAPベース連結決算による純利益は1億200万ドル（1株当たり0.08ドル）でした。この結果は、1株当たり0.14ドル、計1億9,200万ドル（税引き後）の無形資産減損特別損失、買収・売却関連純費用、組織再編関連の純費用、訴訟関連の正味支払費用、債務消滅費用および減価償却費用を含んでいます。これらの純費用を除く前年同期の調整後純利益は2億9,400万ドル（1株当たり0.22ドル）でした。

現在予想される2016年通年の売上は82億7,000万～83億7,000万ドルの範囲（前回発表の予想は80億7,500万～82億2,500万ドル）で、財務報告ベース・実質ベースともに前年比およそ11～12%増、既存ビジネスで前年比およそ8～9%増に相当します。現在予想されるGAAPベースの利益は、1株当たり0.30～0.35ドルの範囲（前回発表の予想は1株当たり0.59～0.65ドル）であり、買収、売却、訴訟、組織再編関連の純費用、および減価償却費用を除いた調整後利益は、1株当たり1.07～1.11ドルになる見込みです（前回発表の予想は1株当たり1.06～1.10ドル）。

現在予想される2016年第3四半期の売上は20億3,500万～20億8,500万ドルの範囲で、財務報告ベース・実質ベースともに前年同期比およそ8～10%増、既存ビジネスでおよそ7～9%増になる見込みです。GAAPベースの利益は、1株当たり0.13～0.15ドルの範囲になる見込みです。買収、売却、組織再編関連の純費用および減価償却費用を除いた調整後利益は1株当たり0.25～0.27ドルの範囲になる見込みです。

このプレスリリースには、証券法（1933 年制定）第 27A 条および証券取引法（1934 年制定）第 21E 条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、純売上高、GAAP および営業収入率、2015年第1四半期および通年のGAAP ベースおよび修正後の利益、財務成績、事業計画、当社の収益成長率の位置づけなどに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらのリスクや不確実な要素は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠しないよう注意してください。

このような相異をもたらすリスクや不確実な要素には、将来の経済、政治、競争入札、償還、法および規制の諸条件、新製品の導入、市場における新製品の受容、製品市場、市場価格、手続き量、臨床試験の結果、人口統計学的動向、知的所有権および関連その他の訴訟、金融市況、組織再編プログラムの実施とその効果、コスト削減の取り組みおよび成長イニシアチブを含めたビジネス戦略の実施と影響、ボストン・サイエンティフィック社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。新たなリスクや不確実な要素が時として生ずる可能性があり、予想は困難です。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。ボストン・サイエンティフィック社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の 10-K 年次報告書パート I 1A 項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みもしくは提出予定の 10-Q 四半期報告書パート II 1A 項目「危険因子」で更新されることがあります。ボストン・サイエンティフィック社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本プレスリリースに記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

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