マサチューセッツ州マールボロ(2015年10月28日) – ボストン・サイエンティフィック社（NYSE：BSX）は、2015年9月30日を期末とする第3四半期に18.88億ドルの売上を計上しました。同社は、同四半期に17.9-18.4億ドルの売上を予想していました。これにより、収益は前年に比べ9パーセント（為替変動の影響及び売却済み事業の影響を除く）、財務報告ベースでは2パーセント上昇しました。同期の1株当たりの調整後収益は、前年の0.20ドルから0.24ドルに上昇し、GAAP損失は1億9800万ドル、前年の1株当たり0.03ドルに対して1株当たり（0.15）ドルの損失を計上しました。

「当社の第3四半期の優れた業績は、好調な売り上げと営業利益の成長が原動力となりました」とボストン・サイエンティフィック社社長兼CEOのマイク・マホーニーは述べました。「当社のグローバルチームは、画期的なメディカルソリューションを通じて患者の生活を変えるという当社のミッションを推進し続けています。第3四半期に、当社は、いくつかの画期的な製品を発売し、複数の新興企業に投資し、ボストン・サイエンティフィック社へAMS社男性泌尿器治療製品のポートフォリオを統合するという重要な事業を開始しました」

• 第3四半期売り上げは、18.88億ドルに達し、営業収益は、前年に比べ9パーセント、財務報告ベースでは2パーセント上昇。

• 営業収益は、5パーセント増を達成。これには、売却事業の売り上げ、為替変動の影響、前年度に買収したバイエルAG（バイエル）のインターベンショナルビジネスおよびアメリカン・メディカル・システムズ（AMS）男性泌尿器関連ビジネスの売り上げは含まれない。

• 当期1株当たりの調整後収益は、当社の予想である0.21-0.23ドルを上回る0.24ドルに上昇し、1株当たりのGAAP損失は、当社の予想範囲である0.10-0.13ドルを超える(0.15)ドル。これは主に、訴訟関連費用によるものである。

• MedSurg部門の第3四半期収益成長率は17パーセント、 カーディオバスキュラー部門は9パーセント、リズムマネジメントは2パーセントの成長。いずれも、為替変動を除いたベースでの前年比。

• 主要3地域において、いずれも好調な営業収益成長を達成。米国での成長率は10パーセント、欧州およびAMEAにおいては共に9パーセントの成長。いずれも、為替変動を除いたベースでの前年比。新興国市場においては、13パーセントの成長を達成。

• SYNERGY™ 生体吸収性ポリマ搭載DESについて食品医薬品局（FDA）の認可を取得。これは新たな冠動脈薬剤溶出型ステントのカテゴリーを作り出したものである。またEVOLVEの短期の二剤抗血小板療法研究についてのデバイス使用許可を受けた。

• MAJESTICトライアルの12ケ月データを発表し、 Eluvia™薬剤溶出型ステントシステムの安全性プロフィールが強固であり、一次開存率が（96パーセント以上）であることを実証。

• Innova™自己拡張型ステントシステムについて、末梢動脈疾患治療用としてFDAの認可を取得。

• 現行ファミリーである、EL/ MINI植込み型除細動器システム、およびX4心臓再同期療法除細動器システムに対して、MRI対応（ラベリング）のCEマークを取得し、これらの装置を既に植込まれた患者様も安全にMRI診断が受けられるようにした。

• カレントステアリングとプログラムのフレクシビティをさらに高めた世界初のディレクショナルリードを含めたVercise™ プライマリーセル脳深部刺激システム（DBS）についてCEマークを取得。

• プリベンティブ・ソリューションズとの戦略的提携を発表し、ボストン・サイエンティフィック社の遠隔モニタリングソリューションのポートフォリオを拡大。

• AMSのメンズヘルス事業とプロステイトヘルス事業の買収手続きを完了し、同ビジネスンにおけるボストン・サイエンティフィック社のリーダーとしての地位をさらに強化。

_{成長率は、実数に基づくものであり、四捨五入をしておらず、再計算結果が異なる場合があります。}

_{売却事業の売上げ及び為替変動の影響を除く売上成長率は、米国GAAPに準じて計算されていません。　当社の GAAPに基づかない財務情報指標の使用に関する説明は、本リリースの添付資料に記載されています。}

GAAPベースの連結決算での、2015年第3四半期の純損失は、1株当たり（0.15）ドルの1億9,800万ドルでした。これらの結果は、1株当たり0.39ドル、計5億2,400万ドル（税引き後）の無形資産の減損、買収、売却、訴訟、リストラおよびリストラ関連費用、年金消滅費用、減価償却費用を含んでいました。これらの費用を除く2015年第3四半期の調整後純利益は、1株当たり0.24ドルの3億2,600万ドルでした。

GAAPベースの連結決算では、2014年第3四半期の純所得は、1株当たり0.03ドルの4,300万ドルでした。この結果は、1株当たり0.17ドル、計2億3,000万ドル（税引き後）の無形資産の減損、買収、売却、訴訟、リストラおよびリストラ関連費用、減価償却費用を含んでいました。これらの費用を除く2014年第3四半期の調整後純利益は、1株当たり0.20ドルの2億7,300万ドルでした。

ボストン・サイエンティフィック社は、2015年通年の売上は、財務報告ベースで前年比1-2パーセント増、営業ベースで前年比約8パーセント増の、 74.7- 75.1億ドル (以前の予想の72.75 – 73.75億ドルを上回る)の範囲になると予想しています。 当社は現在、 GAAPベースの1株当たり利益は、0.02 -0.05ドル (以前の予想の0.28 – 0.34ドルを下回る)になると予想しています。無形資産減損、負債償還費用、買収、売却、訴訟、リストラ関連費用、年金消滅費用、償却費を除いた調整後の収益は、1株当たり0.90 - 0.92ドル（1株当たり0.88-0.92ドル）の範囲内です。

ボストン・サイエンティフィック社は、2015年第四四半期の売上は、19.7 – 20.1億ドルの範囲と予想しています。また、 GAAPベースの、1株当たり0.10 - 0.13ドルとなる見込みです。 買収、売却、リストラ関連の正味費用および償却費を除く調整後収益は、1株当たり0.23 - 0.25ドルと予想しています。

このプレスリリースには、証券法（1933 年制定）第27A 条および証券取引法（1934 年制定）第21E 条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、純売上高、GAAP および営業収入率、2015 年第1 四半期および通年のGAAP ベースおよび修正後の利益、財務成績、事業計画、当社の収益成長率の位置づけなどに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらのリスクや不確実な要素は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠しないよう注意してください。

このような相異をもたらすリスクや不確実な要素には、将来の経済、政治、競争入札、償還、法および規制の諸条件、新製品の導入、市場における新製品の受容、製品市場、市場価格、手続き量、臨床試験の結果、人口統計学的動向、知的所有権および関連その他の訴訟、金融市況、組織再編プログラムの実施とその効果、コスト削減の取り組みおよび成長イニシアチブを含めたビジネス戦略の実施と影響、ボストン・サイエンティフィック社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。新たなリスクや不確実な要素が時として生ずる可能性があり、予想は困難です。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。ボストン・サイエンティフィック社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の10-K年次報告書パートI 1A 項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みもしくは提出予定の10-Q 四半期報告書パートII 1A 項目「危険因子」で更新されることがあります。ボストン・サイエンティフィック社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本プレスリリースに記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

GAAPベースで提示される連結財務諸表を補完するため、当社では、調整後一株当たり利益を含めたいくつかの非GAAPベースの財務情報を開示しています。調整後一株当たり利益とは、営業権および無形資産減損損失のほか、買収、売却、訴訟および組織再編に関わる損失および債権や、特定の分離課税項目および償却費用を除外した調整値です。調整後一株当たり利益を含む非GAAPに基づく財務措置は、米国のGAAP（generally accepted accounting principles：一般に認められた会計原則）に準拠するものでありません。調整後一株当たり利益に最も直接的に対応するGAAP財務情報は、GAAPベースの一株当たり利益です。GAAPベースの一株当たり利益および調整後一株当たり利益に対して当社が推定した今回の買収の影響に発生する差異は、買収に関連して取得した無形資産の償却費用および主に撤退費用やその他の費用を含めた買収関連の総費用に関わるものです。当社では、調整後一株当たり利益を算出する目的でこれらの費用を除外しています。

当社経営陣は、調整後一株当たり利益とともに他の補完的非GAAP財務情報を使用することによって、対前期比業績を評価し、当社の事業に内在する傾向を分析し、競合他社との関係における当社の業績を評価し、また当社が有する資源の割り当てに際して用いられる事業目標および予測を設定しています。調整後一株当たり利益を含めた非GAAP財務情報は、単独で、あるいはGAAPによる同様の財務情報の代替として理解されるべきものではありません。GAAP財務情報とともに、当社の経営陣が財務および事業運営上の意思決定を行う際に使用する非GAAP財務情報を提示することにより、投資家に対してより透明性の高い情報を提供し、当社の業績を経営陣の「視点を通じて」見てもらうことができると当社は考えています。またさらに、この情報を提供することにより、投資家が当社の業績をよりよく理解し、経営陣がその業績を評価測定する際に使用する手法を評価できるものと当社は確信しています。 

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