（このプレスリリースは、2015年2月4日に米国ボストン・サイエンティフィック社が発表したプレスリリースを翻訳したものです。）

ボストン・サイエンティフィック社（本社：マサチューセッツ州マールボロウ、NY証券取引所略号：BSX）は本日（2015年2月4日）、2014年12月31日締めの第4四半期の売上高が18億8,700万ドルになったことを発表しました。会社発表の予想レンジは18億7,500万ドルから19億2,500万ドルでした。前年同期比で、営業収益（為替変動の影響と売却事業の売上高を除く）は7%増、リポーテッドベースでも3%の増収となりました。修正後1株当たり利益（EPS）は0.22ドル（前年同期は0.21ドル）で、これは5%の上昇を示すものでした。GAAP ベースでのEPSは19％下落して、0.06ドル（前年同期は0.08ドル）となりました。* 

2014年12月31日締めの通年では、73億8,000万ドルの売上高を達成しました。これは、営業収益で6%増、リポーテッドベースでも3%の増収となります。通年での修正後EPSは0.84ドル（2013年は0.73ドル）で、これは15％の上昇を示すものでした。GAAP ベースでのEPSは0.20ドル（前年は0.09ドルの下落）となりました。*

「2014年は、またしても素晴らしい実績を達成することのできた一年でした」とボストン・サイエンティフィック社の社長兼 CEOのマイク・マホーニーは述べています。「当社のコア事業を強化し、新技術と世界の市場に投資を行い、それらが寄与して、当社の事業全体、そして拠点とする地域全体で卓越した実績を挙げることができました。さらに、営業収益を拡大し、修正後のEPSも二桁台の成長を挙げることができました。今後の実績にも期待を寄せると共に、より革新的な医療技術および医療ソリューションを、患者さん、医師の皆さん、そして病院にお届けしたいと考えております。」

• 売上高は18億8,700万ドルを計上。前年同期比で、営業収益は7%増、リポーテッドベースでも3%の増収
  

• 修正後EPSは前年同期比で5%の成長となる0.22ドル（会社発表の予想レンジは0.20～0.22ドル）。GAAPベースのEPSは0.06ドル（会社発表の予想レンジは0.09～0.11ドル）

•  カーディオバスキュラー、リズム・マネジメント、MedSurgの各事業部門は、それぞれ10%、5%、4%の増収（いずれも、前年同期比、為替変動の影響を除く）

• インターベンショナルカーディオロジーは、プロマスプレミアステントシステムに関する合衆国での販売好調が継続したことと、日本での市場シェアの獲得が順調であったことにより、10%の増収（為替変動の影響を除く）

• ウロロジー&ウーマンズヘルスは、新製品の登録導入と、ターゲットを絞り込んだ投資によって海外全体の実績が堅調で、9％の増収（為替変動の影響を除く）

•  欧州で10%の増収となったことを受けて、第4四半期では海外全体で8%の増収（前年同期比、為替変動の影響を除く）

• 新興国市場では17%の増収（前年同期比、為替変動の影響を除く）。新興国市場の収益は通年の全社の売上高の10%を占めている（2013年は9％、為替変動の影響を除く）

• 営業キャッシュフローは堅調で、第4四半期は4億3,900 万ドル、そして通年では12億6,900万ドルを計上

• 2015年1月1日付けにて医療コードが指定され、米国の規定料金が値上げされた皮下植込み型除細動器（S-ICD™システム）が、1億ドルの収益目標を達成

• 生体吸収性ステントのSYNERGY™について、主要なエンドポイントを達成したことを示す臨床プログラムEVOLVEから得たデータを提示**

• Precision Spectra™脊髄電気刺激装置を使用することで、長期間に渡り、腰痛を緩和することができることを示す、PROの研究から得られたデータを提示

• 12年近くも寿命が続くように設計されているEnduraLife™のバッテリー技術を利用していることを特徴とするDYNAGEN™ ELやINOGEN™ ELなどのモデルを含む長寿命型（EL）植込型除細動器の米国初の埋め込み手術を完了⁺

• 米国初となる、子宮鏡を使用して子宮筋腫及び子宮ポリープを切除するSymphion™システムを使用した手術を完了
  

* 成長率は、端数処理をしていない実績に基づくもので、再計算した場合には厳密に同じ値が求められない場合があります。
**連邦（および合衆国）法により、治験用の使用に限定。販売はしておりません。
⁺ DYNAGEN EL ICD/INOGEN EL ICD医師向け技術マニュアル―VRモデル、0％調整、60 ppm、RA/RV振幅2.5 V、パルス幅0.4 ms、RA/RVインピーダンス500 Ω、センサー：オン。

成長率は四捨五入していない実数値であり、正確に再計算されない場合があります。

ボストン・サイエンティフィック社は、2014年1月1日時点での、エンドスコピーからペリフェラルインターベンションの一部の製品ラインアップの再編を反映するために、2013年12月31日締めの第4四半期の全世界売上高を修正しました。

上高成長率は、売却事業および／または外国為替の変動による影響を除いたものであり、米国のGAPP（一般会計原則）に従って作成されていません。ボストン・サイエンティフィック社がこうした非GAAP の数値を使用する理由につきましては、本プレスリリースに添付の別紙をご覧ください。

GAAPベースの連結決算での2014年第4四半期の純利益は、8,700 万ドル（1株当たり0.06ドル）でした。この業績は、無形資産の減損費用、買収・売却関連の正味費用、訴訟・組織再編関連の正味費用、個別税目および償却費用の2億1,600万ドル（税引き後、1 株当たり0.16ドル）を含みます。これらの費用を含めない2014年第4四半期の修正後純利益は3億300 万ドル（1株当たり0.22ドル）でした。

GAAP ベースの連結決算での2013年第4四半期の純利益は、1億800万ドル（1株当たり0.08ドル）でした。この業績は、買収・売却関連の正味費用、訴訟・組織再編関連費用、個別税目および償却費用の1億8,200万ドル（税引き後、1 株当たり0.13ドル）を含みます。これらの費用を含めない2013年第4四半期の修正後純利益は2億9,000 万ドル（1株当たり0.21ドル）でした。

成長率は四捨五入していない実数値であり、正確に再計算されない場合があります。

ボストン・サイエンティフィック社は、2014年1月1日時点での、エンドスコピーからペリフェラルインターベンションの一部の製品ラインアップの再編を反映するために、2013年12月31日締めの通年の全世界売上高を修正しました。

売上高成長率は、売却事業および／または外国為替の変動による影響を除いたものであり、米国のGAPP（一般会計原則）に従って作成されていません。ボストン・サイエンティフィック社がこうした非GAAP の数値を使用する理由につきましては、本プレスリリースに添付の別紙をご覧ください。

GAAPベースの連結決算での2014年通年の純利益は、2億6,700万ドル（1株当たり0.20ドル）でした。この業績は、無形資産の減損費用、組織再編・訴訟関連の正味費用、買収・売却関連の正味債権、個別税目および償却費用の8億6,200万ドル（税引き後、1株当たり0.64ドル）を含みます。これらの費用を含めない2014年通年の修正後純利益は11億2,900万ドル（1株当たり0.84ドル）でした。

GAAPベースの連結決算での2013年通年の純損失は、1億2,100万ドル（1株当たり0.09ドル）でした。この業績は、営業権およびその他の無形資産の減損費用、買収・売却関連の費用、組織再編・訴訟関連費用、個別税目・償却および社債償還費用の11億1,200万ドル（税引き後、1株当たり0.82ドル）を含みます。これらの費用を含めない2013年通年の修正後純利益は9億9,100万ドル（1株当たり0.73ドル）でした。

ボストン・サイエンティフィック社は、2015年通年の売上高を73億ドルから75億万ドルの範囲内と予想しています。これは、前年比ではレポーテッドベースで1%から2%の下落、営業収益ベースでは約3%から6%の伸びとなります。また、GAAPベースの1株当たりの利益は0.42ドルから0.48ドルの間になる見込みです。買収・売却関連費用、組織再編関連費用、年金消滅の費用および償却費用を含めない修正後利益は、1株当たり0.88ドルから0.92ドルの範囲内と予想しています。

ボストン・サイエンティフィック社は、2015年第1四半期の売上高を17億4,000万ドルから18億ドルの範囲内と予想しています。また、GAAP ベースの1株当たりの利益は0.07ドルから0.11ドルの間になる見込みです。買収・売却関連費用、組織再編関連費用、年金消滅の費用および償却費用を含めない修正後利益は、1株当たり0.19ドルから0.21ドルの範囲内と予想しています。

GAAPベースで提示される連結財務諸表を補完するため、当社では、調整後一株当たり利益を含めたいくつかの非GAAPベースの財務情報を開示しています。調整後一株当たり利益とは、営業権および無形資産減損損失のほか、買収、売却、訴訟および組織再編に関わる損失および債権や、特定の分離課税項目および償却費用を除外した調整値です。調整後一株当たり利益を含む非GAAPに基づく財務措置は、米国のGAAP（generally accepted accounting principles：一般に認められた会計原則）に準拠するものでありません。調整後一株当たり利益に最も直接的に対応するGAAP財務情報は、GAAPベースの一株当たり利益です。GAAPベースの一株当たり利益および調整後一株当たり利益に対して当社が推定した今回の買収の影響に発生する差異は、買収に関連して取得した無形資産の償却費用および主に撤退費用やその他の費用を含めた買収関連の総費用に関わるものです。当社では、調整後一株当たり利益を算出する目的でこれらの費用を除外しています。

当社経営陣は、調整後一株当たり利益とともに他の補完的非GAAP財務情報を使用することによって、対前期比業績を評価し、当社の事業に内在する傾向を分析し、競合他社との関係における当社の業績を評価し、また当社が有する資源の割り当てに際して用いられる事業目標および予測を設定しています。調整後一株当たり利益を含めた非GAAP財務情報は、単独で、あるいはGAAPによる同様の財務情報の代替として理解されるべきものではありません。GAAP財務情報とともに、当社の経営陣が財務および事業運営上の意思決定を行う際に使用する非GAAP財務情報を提示することにより、投資家に対してより透明性の高い情報を提供し、当社の業績を経営陣の「視点を通じて」見てもらうことができると当社は考えています。またさらに、この情報を提供することにより、投資家が当社の業績をよりよく理解し、経営陣がその業績を評価測定する際に使用する手法を評価できるものと当社は確信しています。 

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