2012-10-08
リズミア・メディカル社を買収
懸案中のマッピングおよびナビゲーションにおける次世代システムの追加により複雑な電気生理学的手技に用いられる製品ポートフォリオを拡大
ボストン・サイエンティフィック社(本社:マサチューセッツ州ネイティック、NY証券取引所略号:BSX)は本日(2012年10月8日)、リズミア・メディカル社の買収について、同社と正式契約を締結しました。リズミア・メディカル社は、心臓カテーテルアブレーションやその他の心房細動および心房粗動の治療のための電気生理学的検査に用いられるマッピングおよびナビゲーションにおいて、次世代ソリューションの開発を手がける株式非公開企業であり、マサチューセッツ州バーリントンに本拠を置いています。この買収は、10月12日金曜日に完了する予定です。
「リズミア・メディカル社の買収は、複雑な心臓アブレーションという高成長領域を含めたボストン・サイエンティフィック社のエレクトロフィジオロジー事業のアブレーション分野における大きな前進を表します」と、ボストン・サイエンティフィック社CEOのハンク・クッシュマンは述べています。また、「心臓電気生理学治療領域は25億ドル規模の市場であり、2桁のペースで成長している、私たちにとっては主要な成長機会を与えてくれる分野です。リズミア・メディカル社は、強力ですばらしいチームであり、同社のテクノロジーはこの戦略的に重要な領域におけるボストン・サイエンティフィック社の一連のソリューションに、さらなる革新と幅をもたらすものと期待しています」とも述べています。
心房細動は、心臓が規則的に拍動し血液を効率的に送り出す能力に影響する障害で、全世界で約1,500万人の健康に影響を及ぼしています。3Dマッピングおよびナビゲーションにより実現するカテーテルアブレーション手技は、心房細動および心房粗動を含めた多くの心拍動障害の治療において一般的に用いられています。
「リズミア・メディカル社の革新的なマッピングテクノロジーは、医師の治療選択肢を大きく広げ、最終的には従来の長時間を要する複雑な手技を容易にし、改善することが期待されます」と、リズミア・メディカル社の共同設立者であり、共同CEOであるドロン・ハーレブは語っています。また、「私たちのシステムは、複雑な不整脈の患者さんを治療する医師にとって、大いに有望なツールになると思います。私たちは、リズミア・メディカル社のマッピングシステムをボストン・サイエンティフィック社の強力なカテーテルプラットフォームと商品化能力に結びつけることができることを非常にうれしく思います」とも語っています。
ボストン・サイエンティフック社では、このマッピングシステムが米国食品医薬品局(FDA)および欧州のCEマークの承認を取得した後、2013年に限定的に販売を開始し、2014年には全面的に発売する予定です。
今回の契約に基づき、契約締結時に前払金として9,000万ドルが支払われ、また、2017年までに薬事承認、商品化および収益に基づくマイルストーン達成に応じて1億7,500万ドルまでの追加支払が行われます。ボストン・サイエンティフィック社では、2013年および2014年におけるこの買収による調整ベースでの1株当たり利益への最終的な影響は微小であり、その後、収益分岐点で推移し、また第4四半期に決定する買収関連の純損失および償却によりGAAPベースではさらに希薄化すると予測しています。
リズミア・メディカル社について
将来予測に関する記述についての注意事項
このプレスリリースには、証券法(1933年制定)第27A条および証券取引法(1934年制定)第21E条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、事業計画と成長イニシアチブ、マッピングテクノロジー、製品市場、薬事承認、新製品の上市と上市動向、製品性能・重要性、契約終了時期、予想される株式の増加・希薄化、財務成績などに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらの要因は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に他の要因が加わって実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠することを避けるよう注意してください。
このような相異をもたらす要因には、将来の経済状況、競合、償還および規制の諸条件、新製品の導入、人口統計学的動向、知的所有権、訴訟、金融市況、ボストン・サイエンティフィック社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。当社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の10-K年次報告書パートI 1A項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みまたは提出予定の10-Q四半期報告書パートII 1A項目「危険因子」で更新されることがあります。ボストン・サイエンティフィック社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本稿に記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。
非GAAPに基づく財務情報の使用について
GAAPベースで提示される連結財務諸表を補完するため、当社では調整後一株当たり利益を含めたいくつかの非GAAPベースの財務情報を開示しています。調整後一株当たり利益は、営業権および無形資産減損損失、買収・事業部の売却・訴訟および組織再編成に関わる損失および債権、特定の分離課税項目および償却費用を除外した調整値です。調整後一株当たり利益を含む非GAAPに基づく財務措置は、米国のGAAP(generally accepted accounting principles、一般に認められた会計原則)に準拠するものではありません。調整後一株当たり利益に最も直接的に対応するGAAP財務情報は、GAAPベースの一株当たり利益です。GAAPベースの一株当たり利益および調整後一株当たり利益に対する当社が見積もる今回の買収の影響に発生する差は、取得した無形資産の償却費用および偶発的対価費用および買収に関連する評価額調整を含めた買収関連の総費用に関わるものです。当社では、調整後一株当たり利益を算出する目的でこれらの費用を除外しています。
当社経営陣は、対前期比業績を評価し、当社の事業に内在する傾向を分析し、競合他社との関係における当社の業績を評価し、またすべての資源割り当てにおいて使用される事業目標および予測を設定するために、他の補完的非GAAP財務情報とともに調整後一株当たり利益を使用しています。調整後一株当たり利益を含めた非GAAP財務情報は、単独で、あるいはGAAPによる同様の情報の代替として理解されるべきものではありません。GAAP財務情報とともに、当社の経営陣が財務および事業運営上の意思決定を行う際に使用する非GAAP財務情報を提示することにより、投資家に対してより透明性の高い情報を提供し、当社の業績を経営陣の「視点を通じて」見てもらうことができると当社は考えています。またさらに、この情報を提供することにより、投資家が当社の業績をより良く理解し、経営陣がその業績を評価測定する際に使用する手法を評価できるものと当社は確信しています。
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