（このプレスリリースは、2012年9月28日に米国ボストン・サイエンティフィック社が発表したプレスリリースを翻訳したものです。当該製品は、2012年9月28日時点で日本において未承認品です。）

ボストン・サイエンティフィック社（本社：マサチューセッツ州ネイティック、NY証券取引所略号：BSX）は本日（2012年9月28日）、パーキンソン病治療を目的としたVercis™脳深部刺激（DBS）装置の使用におけるCEマークの承認を取得しました。Vercise DBS装置は、電極ごとに個別の電流制御ができる機能が組み込まれた最初で唯一の市販されているDBS装置であり、脳の標的部位を選択的に刺激するよう設計されています。本装置には革新的なテクノロジーが採用され、医師が刺激を微調整できるよう設計されています。

「Vercise™ DBS装置の上市は、ボストン・サイエンティフィック社に重要なビジネスの拡大をもたらします」とボストン・サイエンティフィック社シニア・バイスプレジデント兼ニューロモジュレーション事業部社長のモーリック・ナナバティは述べています。また「Vercise DBSは、電極ごとの個別の電流制御による刺激の微調整が可能な唯一市販されている装置です。この独自のテクノロジーは、患者さんの生活を向上させるという当社の貢献を裏付けるものです」とも述べています。

Vercise™ DBS装置の最初の植込みは、機能脳神経外科部長のコルドラ・マティース（Cordula Matthies）教授および神経学科主任のイェンス・フォルクマン（Jens Volkmann）教授をメンバーとする、ドイツのヴュルツブルク大学病院（University Clinic Wűrzburg）チームによって行われました。

「私たちはVercise DBS装置を歓迎します」とフォルクマン教授は述べています。また「この装置では、適応性のある独自のプログラミングオプションによってDBSテクノロジーの進歩が示されると確信しています。さらに、患者さんのニーズに応じて標的を絞り的確な刺激を与える技術が神経科医に提供されると確信しています」とも述べています。

Vercise装置は医療従事者ならびにパーキンソン病患者に対して快適性、制御および利便性を提供するよう設計されています。リード上の各電極で電流を制御することによって、刺激による副作用を最小限にすることを目的としています。さらに、患者さんに対してDBS治療に使用可能な最長のバッテリー寿命や刺激装置の最小化などの独自の利益を提供するよう設計されています。

「Vercise DBS装置によって提供される独自のテクノロジーにより、私たちはこれまでにない新しい刺激の選択肢を得ることができます」とマティース教授は述べています。また「患者さんのQOLにプラスの影響を及ぼすことを楽しみにしています」とも述べています。

パーキンソン病は進行性の神経変性疾患で、欧州パーキンソン病協会によると、全世界で630万人の患者さんが罹患していると推計されています。脳深部刺激装置は、パーキンソン病の症状を治療するために電気信号を使用して脳の特定の部位を刺激する神経刺激装置です。

このプレスリリースには、証券法（1933年制定）第27A条および証券取引法（1934年制定）第21E条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、事業計画、製品市場、製品性能・影響などに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらの要因は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に他の要因が加わって実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠することを避けるよう注意してください。

このような相異をもたらす要因には、将来の経済状況、競合、償還および規制の諸条件、新製品の導入、人口統計学的動向、知的所有権、訴訟、金融市況、ボストン・サイエンティフィック社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。当社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の10-K年次報告書パートI 1A項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みまたは提出予定の10-Q四半期報告書パートII 1A項目「危険因子」で更新されることがあります。ボストン・サイエンティフィック社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本稿に記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

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