ボストン・サイエンティフィック社（本社：マサチューセッツ州ネイティック、NY証券取引所略号：BSX）は本日（2012年3月19日）、Alair^®システムを使って行われる気管支温熱療法（BT）に対する民間医療の保険償還適用におけるマイルストーンを歓迎すると発表しました。ミネソタ州に本拠を置くHealthPartners社およびミシガン州に本拠を置くPriority Health社は、最近、 両社の保険加入者に対し、重症喘息治療のためのこの新しい手技を保険償還の適用範囲に含めるという前向きな方針を公表しました。これらの決定は、外来診療で実施されるAlairカテーテル治療に対して、別のパススルー支払を通じてメディケアの保険償還を認めるメディケア・メディケイドサービスセンターの決定を受けたものです。

「気管支温熱療法に対する民間医療の保険償還適用についてのこの最近の決定は、重症喘息の患者さんおよび呼吸器専門医にとって素晴らしい進歩であり、この革新的な手技に対する保険償還適用のより広範囲な拡大につながるものです」と、ボストン・サイエンティフィック社エンドスコピー事業部社長のデビッド・ピアスは述べています。また「この適用方針は、今年の年頭に発表されたCMSの決定を支持し、気管支温熱療法を重症喘息治療における将来有望な進歩として再確認するものです」とも述べています。

Alairシステムにより行われる気管支温熱療法では、熱エネルギーを使って、喘息の患者さんにおける気道収縮の原因となる気道平滑筋量を減らします。American Journal of Respiratory and Critical Care Medicine（AJRCCM）誌2010年1月15日号に発表されたAIR2臨床試験の結果から、Alairシステムを使った気管支温熱療法（BT）を受けた重症喘息の患者さんのBT実施後1年目における以下の利点が明らかとなりました：

• 喘息発作の回数が32%低減
• 呼吸困難の症状で救急外来受診回数が84%低減
• 喘息の発作を原因として職場、学校、他の日常的活動の欠席が66%減少
• 喘息に関連するQOLが有意に向上

Annals of Allergy, Asthma and Immunology誌2011年7月号において、BT治療後2年目の気管支に対する持続的効果を支持するデータが発表されました。さらに、2011年に発刊されたBMC Pulmonary Medicine誌には、BT実施後少なくとも5年目までの安全性を支持するデータが発表されました。BTの安全性および有効性を証明するこれらの公表されたデータは、標準的な薬物療法ではコントロールが難しい重症喘息の患者さんに対するBTを保険償還範囲に含める今回の両保険会社の決定を総合的に支持しています。

Alairシステムは、薬物療法では十分にコントロールできない重症慢性喘息を有する18歳以上の患者さんを治療する気管支温熱療法に使用されるカテーテルベースのデバイスです。本製品は、2010年半ばに米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得し、米国において市販されています。多くの保険会社がケースバイケースでBTを認めている現況下で、Priority Health社およびHealthPartners社は初めて、合計約200万人の両社の全保険加入者に対して完全な保険償還適用を認める決定を下しました。

このプレスリリースには、証券法（1933年制定）第27A条および証券取引法（1934年制定）第21E条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、メディケアの償還とその効果、新しいCPTコードとその効果、臨床試験・論文、製品性能および競争入札などに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらの要因は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に他の要因が加わって実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠することを避けるよう注意してください。

このような相異をもたらす要因には、将来の経済状況、競合、償還および規制の諸条件、新製品の導入、人口統計学的動向、知的所有権、訴訟、金融市況、ボストン・サイエンティフィック社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。当社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の10-K年次報告書パートI 1A項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みまたは提出予定の10-Q四半期報告書パートII 1A項目「危険因子」で更新されることがあります。ボストン・サイエンティフィック社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本稿に記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

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